現在東京都で働いている看護師の方は、本記事を読むことで現状の自分が東京の平均と比較してどの立ち位置にいるかを把握し、今の職場が適切なのかを判断するのに役立てていただけます。
現在東京以外で働かれており、東京への転職を検討されている看護師の方は、本記事を読むことで東京の病院へ転職する検討材料にしていただければと思います。

看護師の平均年収はどのくらい？

まずは看護師の平均年収はどのくらいなのかをご紹介します。全国平均に加え、平均年収の高い都道府県の上位10をご紹介します。

全国の平均年収

まずは看護師の全国平均の年収を見ていきましょう。令和2年賃金構造基本統計調査によると、下記の通りとなります。

賞与も合わせて約491万円となっています。全国の平均年収が436万円ということを考えると、60万円ほど高いことになります。まずは看護師全体の平均年収は全国よりも高いということがお分かりいただけると思います。

平均年収の高い都道府県ベスト10

全国の平均年収が分かったところで、東京を含む平均年収の高い都道府県ベスト10を表にしました。
なお出典元に平均賞与についての記載がなかったため、平均月収の2.5倍を平均賞与と概算して反映しています。

ちなみにこちらのデータは、勤続10年、31~32歳、非管理職の看護師の平均となっています。やはり首都圏や都市部が多いことが一目瞭然ですね。静岡県や愛知県など東海地方も平均年収の高い県があります。年収を上げたいという視点のみで判断した場合、首都圏で働くことが近道だと言えます。全47都道府県の平均年収はこちら

看護師として東京で働く自分の今の年収は高いと言えるのか？

それでは次に、東京における看護師の年収に絞って考えていきましょう。そして、看護師として東京で働いている方は、自分は年収が高い方なのかそうでないのかを見直してみてください。

東京の平均年収

先ほどもご紹介した通り、東京都における平均年収は約506万円でした。これは、「勤続10年、31~32歳、非管理職」の看護師の方の平均年収であるため、一概に判断するのは難しいですが、自分の勤続年数や年齢がまだ下である場合には、年収はもう少し低くても問題ないかもしれません。逆に勤続10年超で年齢も上である場合には、高い必要があるかもしれません。

年代別平均年収

自分の今の年収の立ち位置がどのくらいなのかをもう少し正確に判断する材料として下記のデータが活用できます。これは、看護師の年齢別平均年収です。東京都に絞ったデータは見当たらなかったため全国の平均となりますが、まずは全国的に見て自分の年収はどの程度なのかを考える参考になります。

東京都における平均年収は31~32歳の場合が対象となっていたため、この表では30~34歳に当てはまります。全国平均で30~34歳の年収は約468万円となっており、約40万円の差があります。勤続年数は考慮されていないため正確性はやや落ちますが、東京都の平均年収の高さが窺えます。

今の自分は年収が高い方なのか、もっと稼げるはずなのかを判断する

東京でせっかく働いているのなら、全国平均よりは高い給料をもらいたいと考えるのは当然です。平均年収と比較して今の自分の年収が大幅に低かった場合、東京で働く大きなメリットを享受できていないとも言えます。この場合は、都内の別の病院や他県への転職などを検討したほうがいいかもしれません。

看護師として東京で働くことでどんなメリットがある？

次に、収入以外の面において看護師として東京で働くことのメリットとデメリットを挙げていきます。収入面だけでなく色んな面から検討することで、東京で働く価値はどのくらいあるのかを考えるための参考にしてみてください。

メリット

求人数が多い

都道府県の中で病院数が一番多いのは東京都です(出典：平成30年医療施設動態調査 )。それに比例して、求人数もやはり多くなっています。(出典：eナースセンター )。求人数が多いということはそれだけ選択肢が多くあるということになり、より自分に合った職場が見つかる可能性が高まります。

病院以外にも活躍できる場が多い

「病院以外で働いてみたい」という場合も、東京には看護師の経験を活かして就ける仕事がたくさんあります。例えば美容クリニックや、一般企業にて臨床開発モニター、産業看護師への転職などです。これらは、もちろん東京都以外でも求人は存在します。しかしその数が多いのはやはり東京都でしょう。病院以外に活躍の場を移してみたいと考えている方は、まずは東京都にある求人を探してみるとよいでしょう。

勉強会が多い

こちらは特に、資格取得に向けて研修や勉強会に参加したいと思っている方にとって大きなメリットとなります。看護師に限らず、重要な学会や展示会などは東京で開催されることがほとんどです。参加したい勉強会などがあっても、遠方に住んでいれば交通費がそれだけかかります。東京で働いていれば、多くの情報がいち早く手に入るため大きなメリットと言えます。

デメリット

家賃が高い

こちらは真っ先に出てくるデメリットでしょう。平均年収が高い分、生活費もそれだけ負担が大きくなります。特に、大きな固定費である家賃の高さは他県とは大きな差があります。病院によっては家賃補助や寮を完備しているところもあるため、負担を減らしたい場合はそのような病院に就職することも選択肢になります。

人口が多い

こちらはデメリットに感じない方も多いかと思いますが、挙げておきます。地方から就職や転職してきた方は、東京の人の多さに驚くことがあったと思います。どこに行っても混雑している場所が多く、最初は中々慣れないという方も多いです。しかし逆に言うと、人が多い分色々な出会いがあったり、プライベートで出かける場所が多く充実するなどメリットにもなります。これから東京で就職しようと考えている方は、都会が自分に合っているどうかを一度考えてみることをおすすめします。

東京で求人を探すときの注意点

現在地方などの病院で働いていて、東京の病院に転職したいと考えている方も多いかと思います。
ではそのように転職先を探すのがよいでしょうか？

これだけは譲れないという条件を固める

都内にはかなりの数の求人が常に存在するため、自分に合った病院を探すためには相当な時間をかけなければなりません。探していくうちに、「ここでいいや」と妥協したり、自分がどんな職場環境の病院を求めているのか分からなくなってくることがあります。せっかく転職するのですから、自分が妥協できない譲れない条件をまずは設定することが大切です。「給料は〇〇円以上」「夜勤は三交替制」など、具体的にここが最低条件だと決めてからの方が求人を絞れるでしょう。

看護師専門の求人サイトや転職エージェントを利用する

都内に無数にある求人の中から自分に合うものを自力で探すとなると、かなりの時間を費やすことになります。そこでおすすめなのが、看護師に特化した転職サービスを利用することです。その道のプロに力を借りることで、自分の希望する条件だけでなく、向こうからも様々な提案をしてくれます。転職活動は普段の業務と平行しながら行わなければならないため、いかに効率よく自分に合った求人を探すかが重要になってきます。特に都内の病院に転職することを考えている方は、こういったサービスを利用することは大いに価値があります。

まとめ

いかがでしたか？総合的に考えると、東京の病院で働くことは色々な面において十分に価値があるといえます。看護師という職業のメリットは、どの都道府県の病院でも人材不足のところが多いため、比較的転職もしやすくどこでも働けることです。東京で働くことで研修などに積極的に参加できたり、都会特有の病院のスピード感を体験したり、ご自身のキャリアにとってプラスとなる経験ができるでしょう。

山本 大介

音楽専門学校を卒業後、外資系メーカーの日本法人にて営業に従事。その後、関西支社の立ち上げや営業部長を経て、30歳から人材紹介を行う。医療・IT業界を中心に、これまでに紹介件数400件以上、面談件数2,000人以上の実績を積む。特に医療分野では、日本全国の医療施設を周り、各地の地域性を学びIターンやUターン転職支援も行う。一人一人のキャリアプランも見据えたコンサルをモットーに、「提案する」キャリア支援を心がけている。

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今回はその中でも進学する人の割合が高い大学と専門学校を比較し、就職後にどんな違いが出てくるのかを解説します。

看護師の大卒と専門卒の割合

まずは、大学や専門学校を卒業して看護師になった人の割合は、それぞれどのくらいなのかをご紹介します。
ここ10年で、看護職の教育を行う学校(看護師等学校養成所)の数は大きく変わってきています。新たに入ってくる看護師の方の出身校の割合が徐々に変わってきていると実感している現役看護師の方もいるかもしれません。それでは見ていきましょう。

看護師になるために進学できる学校の種類

看護師等学校養成所にはどのような種類があるのかを簡単におさらいします。

看護師になるためには、3年以上の教育を受ける必要があるため、最短でも3年課程の学校に進学することになります。ただし准看護師の方が看護師になるためには、2年課程の学校に入ることで看護師国家試験の受験資格を得ることができます。

ここ10年間の学校数の変遷

下記の表は、 各年に看護師等学校養成所に入学した人の数をまとめたものです。この中で一番注目していただきたいのが、大学における入学者数の推移です。

看護師等学校養成所全体の入学者数を見ると、10年前と比較すると約1万人増加していますが、ここ数年は減少気味となっています。しかし大学の入学者数に関しては、他の学校の入学者数が大きく変化していない中、10年前と比べかなり増えていることが分かります。これは、大学における看護学科の数が増えたことによるものです。大学の看護学科の数はここ10年で100校近く増えています(看護師等学校養成所入学状況及び卒業生就業状況調査より )。看護師不足が叫ばれていますが、少子化が進む中入学者数はどのように変遷していくのか気になるところです。

看護師の初任給はどのくらい？

それでは本記事の本題である、大卒と専門学校(3年課程)卒では収入はどのくらいの違いがあるのかを設置主体、都道府県、病床規模別にみていきます。

看護師の初任給-設置主体別-

大卒と専門卒では初任給の差が設置主体によって5,000~15,000円程度あることがわかります。また、法人系の方が差が少ない傾向にあります。

看護師の初任給(都道府県別)

給与額に最も差が大きいのは福島県、最も差が小さいのが奈良県となりました。奈良県は専門卒の方が初任給が高いと出ています。こちらも都道府県によって差がバラバラで傾向らしい傾向は見当たりませんが、強いて言えば地方の方が若干差が大きい傾向にあるようにみえます。

看護師の看護師の初任給(病床規模別)

こちらはどの病床規模の病院においても、専門卒と大卒の初任給の差は同じくらいだとわかります。病床規模が大きいから初任給額の差が大きい(小さい)、規模が小さいから初任給額の差が小さい(大きい)ということはないと言えそうです。

大卒と専門卒の初任給の差は数千円から15,000円程度

これまで見てきた表から、大卒と専門卒で初任給の差は最大でも15,000円程度だということがわかりました。単純計算すると1年で18万円となりますが、専門卒の方は1年早く働き出しているため、専門卒の方が不利だとも一概にはいえません。2年目3年目以降の給与額の上がり方なども考慮して考える必要があります。

大卒と専門卒は結局どっちが有利？

これまで、入学者数と初任給という観点から、看護師における大卒と専門卒の違いについて解説してきました。では結局、大卒と専門卒を比較した場合にどちらの方が有利なのでしょうか？給与面とスキル面で比較してみます。

給与面

給与に関しては既にご紹介した通り、初任給は大卒のほうが高くなるため、初任給だけ考えれば大卒の方が有利といえます。仮に同じ病院で管理職などにも就かずにずっと働き続けた場合には、その後の給与額も大卒の方が高いままかもしれません。しかし、そうでない限りこの差はずっと続くわけではありません。多くの看護師の方は少なくとも1回は転職を経験をするからです。給与額を左右する大きな要素は、ざっくり言うと仕事ができるかどうかです。そして転職をするときに重視されるのは、以前の病院でどんな業務を経験してきたかです。学歴が考慮されるのもゼロではないですが、基本的には転職したらすぐにその病院に貢献してくれるかということが重要なため、転職するまでに培ってきたスキルや経験を元に給与額が決められます。まとめますと、転職をすれば基本的に大卒か専門卒という要素は給与額を決めるにあたって重要ではなくなるということです。

スキル面

それではスキル面でどちらが有利かということはあるのでしょうか？これは最初の段階においては専門卒の方の方が1年早く働いている分、実務経験は多くなります。また、大学に比べて専門学校の方が実習の期間が長いです。このため、実務的な部分から考えると専門卒の方が有利といえます。しかし、看護師のみなさんも実際に感じていると思いますがこの差はすぐになくなっていきます。スキルの成長スピードや業務における優秀さなどは人に依るため、学歴によって決めつけることはできません。

以上から、給与面やスキル面において、大卒と専門卒どちらが有利ということは基本的にありません。結局は働きだしてからの自分次第ということです。これは看護師であるみなさんが一番実感しているかと思います。

管理職になるためには大卒がマスト？

看護師の給与やスキルは、大卒か専門卒かによって最初こそ差がありますが、数年すれば関係がなくなることがわかりました。では看護師として上の立場に行きたい場合はどうでしょうか？看護師長や看護部長、さらには副院長まで昇りつめたいと考えている方もいると思います。そのためには学歴の観点から考えた場合に何がベストなのかを解説していきます。

病院によっては有利になることも

結論からいうと、どんな学校を卒業しても管理職になることは可能です。看護師として働く中でどんどん役割を担っていったり、スキルアップのために資格を取得するなどしていくことで、その病院内での自分の価値を高めていけば昇格していくでしょう。しかし、管理職を大卒の人ばかりで固めている病院も稀にあります。大卒以外の方がそういった病院で働いている場合、出世するのは中々難しいため転職を視野に入れたほうがいいかもしれません。

管理職に絶対なりたければ大学院の道も

自分は絶対に出世して上の役職に就きたいなど、管理職になることを叶えたいのであれば、大卒の方が有利だといえます。

それは大学院に行ける可能性があるためです。大学院に行くと管理職になるために有利になる場合があります。それは、大学院では看護の教育を行う能力の育成を行っているからです。

例えば、北里大学大学院看護学研究科の教育課程の編成編成・実施方針を見てみると、

1. 看護学の教育・研究・実践において高度な専門性を有するための基盤となる共通科目の配置

2. 各分野における専門看護師に必要な能力を育成するための専門科目の配置

3. 各分野における教育・研究を行なう基礎的能力を育成するための専門科目の配置

とあります。管理職に就くと、その病院の看護師の方たちの指導・教育を担い、また病院という組織のマネジメントにも関わることがあります。大学院では、それらの能力を身につけるための教育を受けることができます。病院側の立場で考えると、大学院卒の方もしくは大卒でこれから大学院に進学する可能性のある人を管理職にしたくなるはずです。以上の理由から、管理職になりたいのであれば大卒の方が有利であることが多いです。

さらに管理職になるために有効な手段である、資格を取ることも関係してきます。

まずメジャーな資格として広く知られているのは、認定看護師です。こちらは通算5年以上の実務研修の後に認定看護師教育機関を修了したのち、認定審査を経て得ることができる資格です。現在2万人ほどが登録しています。

さらに難易度の高い資格として、専門看護師があります。認定看護師は看護師であれが学歴問わず取得することができますが、専門看護師に関しては大学院にて所定の単位を取得していなければ、受験資格を得ることができません。管理職に就くために専門看護師になる必要はもちろんありませんが、専門看護師になりたいと思った時に、大卒以外の方は学士を取得するところから始めなければならないことを考えると、ハードルが高いことは確かです。

以上の理由から、管理職に就くことを考えると大卒の方が少しばかり有利になると言えます。ただ、これは病院であったり、その人の能力によるところが大きいため、大卒でないからといってあまり気にする必要はありません。卒業した学校に関係なく、きちんと努力をすれば管理職に就くことが可能です。

大卒と専門卒で待遇が違いすぎると感じたら

本記事では、卒業した看護学校、特に大学と専門学校で給与面やスキル面でどのような違いがあるのかをご紹介し、最後に管理職に就くためには大卒の方が有利であると解説してきました。そして、専門卒でも大卒でも最終的にはその人の仕事の頑張り次第による部分が大きいとお伝えしました。

もし今看護師の方で、仕事も熱心に取り組み、資格を取得するなど努力をしたのに

「給料が中々上がらない」

「年齢的にも実力的にも役職に就いてもおかしくないのに、正当に評価されていない」

と感じている方は、まずはその病院の管理職の方の学歴を見てみると分かることがあるかもしれません。例えば全員が大卒であったり、同じ学校出身者ばかりであった場合は転職を検討したほうがよいです。

どれだけ給与がもらえるか、管理職に就けるかという問題は、大きくいうと働く本人と職場である病院の2つの要素しかありません。他の病院に転職するだけで給与が上がったり、管理職に近づけたりすることはあるため、まずは他の病院の状況を調べてみることをおすすめします。

山本 大介

音楽専門学校を卒業後、外資系メーカーの日本法人にて営業に従事。その後、関西支社の立ち上げや営業部長を経て、30歳から人材紹介を行う。医療・IT業界を中心に、これまでに紹介件数400件以上、面談件数2,000人以上の実績を積む。特に医療分野では、日本全国の医療施設を周り、各地の地域性を学びIターンやUターン転職支援も行う。一人一人のキャリアプランも見据えたコンサルをモットーに、「提案する」キャリア支援を心がけている。

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看護師が1,000万円を稼ぐことは可能なのか？

全国で年収1,000万円を超えている人はどのくらいいる？

まずは年収1,000万円を超える人は日本国内にどのくらいいるのかを見ていきましょう。

国税庁が発表している民間給与実態統計調査によると、日本における給与所得者は約5,000万人います。そして、そのうち年収1,000万円を超えている人の割合は5%程度です。もちろんこのデータは、日本全国の給与所得者が対象のため、業界・職種、年齢などによって偏りはありますが、目安として20人に1人が年収1,000万円を超えているということになります。

看護師として年収1,000万円を超えるのは難易度は高い

5%という数字が高いと感じるかは人それぞれだと思いますが、このあとご紹介する看護師の平均年収からすると、年収1,000万円を超えている看護師の割合は5%よりも少ないと推測でき、看護師として年収1,000万円を稼ぐことは難易度が高いことが想像できます。
実際に年収1,000万円以上を稼いでいる看護師がどのくらいいるのかというデータは見当たりませんでしたが、少なくとも一定以上の役職に就く必要がありそうです。

詳しくは「病院で年収1,000万円稼ぐ方法」の項目をご参照ください。

看護師の平均年収

看護師として年収1,000万円を稼ぐ難易度が高そうだということがわかったところで、看護師の平均年収を具体的にデータを用いて見てみましょう。今回は年齢別、都道府県別にまとめました。どの場所、どの年齢でどのくらいの年収がもらえるのかを理解することで、自分が今どの位置にいるのかを把握しましょう。

看護師の平均年収は全国平均よりも高い 

冒頭でも述べた通り、看護師の平均年収は全職種の平均年収よりも高いです。令和２年賃金構造基本統計調査に掲載されているデータによると、看護師の平均年収は以下のとおりです。

平均月収は33万8,400円となっており、年収に換算すると491万8,300円となります。全国の給与所得者の平均給与が436万円(出典：令和元年分民間給与自体統計調査)となるため、看護師の平均年収が全国平均よりも60万円近く高いことがわかります。しかし、年収1,000万円に到達することを考えるとまだ倍以上の差があります。このデータから、看護師として年収1,000万に到達することは簡単ではないということが分かります。

年齢別で見る看護師の平均年収

それでは次に、看護師の平均年収を年齢別にするとどうなるのかをみていきましょう。

以下の表は、看護師の平均年収を20歳から5歳刻みに示したものです。

年収のピークは概ね50代に迎えることがこの表から読み取れます。しかし、そのピークでさえ560万円ほどなので、年収1,000万円にはまだ遠い印象を受けます。また年収という観点からは、70歳を超えても平均年収が400万円近くいくことは、看護師として働く上で魅力的な点だと思います。

都道府県別で見る看護師の平均年収

それでは次に、看護師の平均年収を都道府県別にまとめた表を見ていきましょう。なお、勤続10年、31~32歳、非管理職の看護師の平均データとなっています。
なお、平均賞与については記載がなかったため、概算として平均月収の2.5倍して算出しています。

平均年収が最も高いのは東京都となりました。平均年収の一番低い宮崎県と一番高い東京都を比べると100万円以上の差があります。やはり、首都圏や都市部にいくほど年収が高い傾向にあり、働く地域によって大きく差が出ることがわかります。

病院で年収1,000万円稼ぐ方法

これまでに看護師の平均年収を年齢別・都道府県別でみてきましたが、まとめると、首都圏の病院に勤める50代の看護師が年収1,000万円に最も近そうです。年収1,000万円に到達するための要素が集まってきましたが、やはり一筋縄にはいかないですね。それでは、どのような要素が加われば年収1,000万円を稼ぐ看護師に近づけるのか、具体的にどのような行動をすればよいかご紹介します。まずは看護師として病院で働く場合にどうすれば年収1,000万円に到達するのかをご紹介します。

管理職に就く

年収を決める上で重要となるのが役職です。会社においては、課長よりも部長、部長よりも取締役というように役職が上がるにつれ収入は上がるのが一般的です。看護師においても同様、より上の役職に就くほど年収は上がっています。下記の表は、役職別に平均年収と平均年齢をまとめたものです。

なお、こちらも平均賞与平均年収についてはデータの記載がなかったため、概算として平均月収の2.5倍して算出しています。

表のとおり、副院長クラスまでいけば年収1,000万円見えてきます。実際に出典元のデータを見ると、副院長(専任)56名の回答者の内、月収が80万円以上と回答した人が11名いました。
さらに、看護部長や副看護部長クラスの役職に就いている人の中にも、少数ではありますが月収80万円以上と回答する人がいました。月収が80万円以上でしたら、諸手当等を含めると年収1,000万円は到達すると考えられます。

このように、看護部長クラス以上の役職に就いているかどうかが、年収1,000万円稼げるかどうかの大きな境目になりそうです。このデータにより、管理職に就くことで実際に看護師として年収が1,000万円稼いでいる方は実際にいることが分かりました。

他の病院に転職する

より上の役職に就くことで年収1,000万円を稼ぐことが可能となることが分かりましたが、どんなに上の役職に就いても病院によっては高収入を得ることができないケースもあります。逆に言えば、そこまで高い役職に就かなくても給与水準の高い病院で働くことで高収入を得られることもあります。これまで看護師の平均年収についてさまざまな観点からまとめてきましたが、あくまで平均だということです。看護師は比較的転職しやすい職業ですので、結局は給与水準の高い病院に転職するというのが、年収を上げるために手っ取り早い方法です。

今の自分の年齢、年収、働いている病院の給与水準などを考え、自分はどの時点でどのくらいの年収になっているのかをイメージし、転職するべきかを検討するとよいでしょう。

資格を取る

看護師としてスキルアップするために資格を取ることも有効な方法です。

年収1,000万円を稼ぐためには、ある程度上の役職に就くことはほぼ必須であると紹介してきました。しかし、役職に就くためにはそれなりに経験や実績などが必要です。資格を取ることで、看護師としてできることの幅が広がったり、転職や役職に就くためのアピールにもなります。ぜひ取得してみてください。

認定看護師

認定看護師は、

特定の看護分野における熟練した看護技術及び知識を用いて、あらゆる場で看護を必要とする対象に、水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことにより、看護ケアの広がりと質の向上を図ることを目的としてできた制度

日本看護協会：https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cn

です。看護師として単純にスキルアップしたい方にもおすすめの資格です。

5年以上の実務研修が必要となります。現在、全国に2万人ほどが登録しています。

専門看護師

専門看護師は、

複雑で解決困難な看護問題を持つ個人、家族及び集団に対して水準の高い看護ケアを効率よく提供するための、特定の専門看護分野の知識・技術を深めた専門看護師を社会に送り出すことにより、保健医療福祉の発展に貢献し併せて看護学の向上をはかることを目的」としてできた制度

日本看護協会：https://nintei.nurse.or.jp/nursing/qualification/cns

です。認定看護師が全国に2万人程度いるのに対し、専門看護師は2千人程度しかいません。より高度な専門的知識をつけたいと考えている方はぜひチャレンジしてみてください。

医療経営士

医療経営士とは、

医療機関をマネジメントする上で必要な医療および経営に関する知識と、  経営課題を解決する能力を有し、実践的な経営能力を備えた人材

一般社団法人日本医療経営実践協会：http://www.jmmpa.jp/about/ )

を目指す資格です。こちらの資格を取得することで経営的な視点から病院を見ることができ、医療経営士として働くこともできます。役職も上にいけばいくほど、組織の運営や看護師の教育など、マネジメント能力が求められます。特に副院長を目指すのであれば取得しておくと有効な資格となります。3級から1級まであるので、気になる方はまずは3級からチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

その他で年収1,000万円稼ぐ方法

これまでは、あくまで看護師として病院で働く場合に年収1,000万円を稼ぐ方法をご紹介してきました。しかし、看護師の経験を生かして、活躍の場を病院以外に移すことによって年収を大幅アップさせる例もあります。病院以外で働いてみたいとお考えの方はぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

美容クリニックへの転職

脱毛クリニックや、美容整形クリニックなどは、美容クリニックは多くの人にとって身近なものとなり、最近盛り上がりをみせていますよね。そんな美容クリニックに転職することも一つの選択肢です。ただし、美容クリニックに転職したら必ず年収1,000万円達成するというわけではなく、病院にはなくクリニックには存在するのがインセンティブです。お客様への施術だけではなく、施術中にケア用品の購入を勧めたり、他のコースへの契約を取るなどすれば、営業成績が評価され、それに伴ってもらえる給与が増えます。もちろん、年収1,000万円に到達するためにはそれなりに頑張る必要がありますが、自分の頑張り次第で収入を増やせる点は魅力的です。こちらは特にお客様とのコミュニケーションや営業が苦に感じない方はおすすめです。

一般企業への転職

病院やクリニックの垣根を超え、一般企業に転職するのも一つの手です。看護師としての経験を活かせる企業としては、製薬会社や、医薬品開発の会社などです。特に、臨床開発モニターとしてCRO(医薬品の開発を支援する企業)などで働き、管理職に就いた段階で年収1,000万円を超えたというケースもあります。看護師の経験以外にも身につけるスキルはありますが、年収1,000万円を達成するためにはかなり現実的な道だといえます。

開業する

最後に、独立して自分で病院などを開業する方法です。一番覚悟が必要な方法かもしれませんが、自分の頑張り次第で、年収はどれだけでも上がっていきます。看護師資格を生かして老人ホームを開く方や、助産師の資格を取得して助産院を開く方もいらっしゃいます。独立するためには、看護師としての現場経験はもちろん、経営、会計、法務など幅広い知識や行動力が必要になり、また様々なリスクを抱えることになるためハードルは高いですが、一番夢がある選択肢といえるでしょう。

まとめ

看護師が年収1,000万円を目指す道は存在する

いかがでしたか？看護師で年収1,000万円なんて無理だと思っていた方も多かったと思いますが、1,000万円に到達する道は意外にも多く存在します。この記事を見ている方は、看護師として年収1,000万円を目指したいと考えていたり、少なからず年収1,000万円に興味を持っている方だと思います。看護師として年収1,000万円を稼ぐことは決して簡単ではありません。それなりの努力と行動力、場合によっては運も必要になります。今の自分の置かれている状況を踏まえ、自分が何歳までにどのくらいの年収を稼いでいたいか？実現したいことのためにどのくらいのお金が必要なのか？ではそのためにどんな行動をしなければならないか？など、単に年収1,000万を目指すことを目標にするのではなく、高収入を得ることでどんなことを実現・達成したいのかを考えると、途中で諦めたりやる気がなくなることも少なくなるでしょう。

一番現実的な道は転職

この記事の締めに、看護師で年収1,000万円を稼ぐ方法として、給与水準の高い病院に転職することを一番おすすめします。つまり、なるべく給与水準の高い病院で最終的に管理職に就くことを目指す方法です。もちろん難易度は決して低くありませんが、看護師は比較的転職しやすく、実際に40代以上の看護師の6~7割は転職を3回以上経験しています(出典:看護のお仕事 https://kango-oshigoto.jp/media/article/845/ )。

看護師の経験を生かして、クリニックや一般企業など他の業種や職種に転職する道もありますが、転職後も新たなスキルの取得が必要になるなど、障壁が高い場合も考えられます。
看護師として他の病院に転職すれば、仮に年収1,000万円に届かなくても、高収入を得ることはかなり現実的だといえます。

まずは別の病院への転職を検討してみてはいかがでしょうか？

山本 大介

音楽専門学校を卒業後、外資系メーカーの日本法人にて営業に従事。その後、関西支社の立ち上げや営業部長を経て、30歳から人材紹介を行う。医療・IT業界を中心に、これまでに紹介件数400件以上、面談件数2,000人以上の実績を積む。特に医療分野では、日本全国の医療施設を周り、各地の地域性を学びIターンやUターン転職支援も行う。一人一人のキャリアプランも見据えたコンサルをモットーに、「提案する」キャリア支援を心がけている。

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「自分の給与は所属している自治体からみてどのくらいなのか」
「所属する自治体の看護師の給与は全国的に高いのか？低いのか？」

気になっている方は多いのではないでしょうか？

当記事では、都道府県の年収ランキングを、新卒看護師と勤続10年の看護師に分けて紹介していきます。
地方別の平均年収や、地域によって年収に差がでる理由についても解説していきますので、興味のある方はぜひご覧になってください。

看護師の平均年収(賞与除外)は〇〇万円！

前提として、今回紹介している年収は賞与を除いた額になっています。
年齢にもよりますが、看護師の賞与は20代前半で40〜50万円、30代で80万前後と言われています。

看護師の平均年収は以下のとおりです。

• 新卒看護師(大卒)　→　324.3万円
• 勤続10年、非管理職の看護師　→　382.6万円

出典：日本看護協会「2020年 病院看護実態調査 報告書」※百円以下の単位は切り捨て

今回参考にさせていただいているのは、日本看護協会のデータになります。
当記事では、新卒看護師は大卒の方のデータを使っていますが、「2020年 病院看護実態調査 報告書」では高卒+3年課程新卒のデータもありますので気になる方は調べてみて下さい。

都道府県別、看護師の平均年収ランキング

新卒看護師(大卒)のランキング

首都圏や東海地方、関西地方は平均年収は高い

データを見ると、首都圏や東海地方、関西地方の人口の多い地域では、年収も高くなっていることが分かります。
反対に、四国地方や九州地方などの都市圏から遠い場所では年収は低くなっています。

総務省統計局のデータと比較すると、福岡県は当てはまらないものの、
人口密度の高い都道府県の看護師の年収は高く設定されていると考えられます。

特筆すべき点として、新卒看護師の平均年収(324.3万円)を下回った都道府県が35県あったことが挙げられます。
人口が都市圏に集中している結果といえるでしょう。

勤続10年、非管理職看護師のランキング

10年間で年収が一番増加したのは「秋田県」

勤続10年目の看護師のデータでも、年収の順位は新卒の場合と比べ、大きい変化はありませんでした。

そこで、年収の増分(勤続10年の年収-新卒の年収)をすると、一番増えたのは77.8万円で秋田県でした。
次いで、三重県(76.7万円)→山形県(71.7万円)→奈良県(70.6万円)と続きます。

一方で、年収の増分が一番小さかったのは、高知県(36.5万円)でした。
次いで、大分県(39.0万円)→佐賀県(39.1万円)→徳島県(43.6万円)と続きます。

年収の増分が最も多い秋田県は44位(新卒)から33位(勤続10年)となっており、
逆に増分が最も少ない高知県は36位(新卒)から44位(勤続10年)となっています。
一時点の年収だけでなく、どれだけ年収アップするかも、働く上での重要な指標になるといえます。

地方の平均年収と各都道府県の年収を比較してみた！

北海道・東北地方

全ての都道府県が全国平均の年収を下回っており、全国的にみても看護師の給与は低いです。

北海道・東北地方における平均年収は、307.5万円(新卒)、370.0万円(勤続10年)になります。

北海道・宮城県が新卒と10年目で共に地方平均を超えており、地域内で見れば看護師の給与は高いといえそうです。

関東地方

首都である東京都を含む関東地方は、全国的にみても看護師の年収が高いです。

関東地方における平均年収は、335.9万円(新卒)、396.5万円(勤続10年)になります。

地方平均も全国平均を上回っていますが、特に東京都・神奈川県・千葉県は地方平均をさらに上回っており、全国屈指の給与の高さとなっています。

北陸・甲信越地方

新卒では全ての都道府県で全国平均を下回っていますが、10年後では全国平均を超える県もみられます。

北陸・甲信越地方における平均年収は、317.5万円(新卒)、380万円(勤続10年)になります。

地域内では、山梨県のみが新卒と10年目で地方平均を上回っており、給与が良いといえるでしょう。

東海地方

三大都市の名古屋を抱え、他の都市からも近い東海地方は、全国的にみても年収の高い地域と言えます。

地方平均は331.5万円(新卒)、394.9万円(勤続10年)となっており、関東地方と同様に全国平均を大きく上回っています。
岐阜県のみが新卒、勤続10年でともに地方平均を下回っている他、三重県が新卒では地方平均より低い数値です。

関西地方

関西地方は、和歌山県を除いて全体的に給与が高い地域となっています。

地方平均は、327.8万円(新卒)、389.7万円(勤続10年)となっており、どちらも全国平均を上回っています。

関西地方の中でみると、大阪府→兵庫県→滋賀県の順に給与が高くなっています。

中国地方

中国地方は全国平均を下回る県が多いですが、地域のうちにも年収に差があることが分かります。

中国地方の地方平均は、317.8万円(新卒)、372.9万円(勤続10年)となっており、どちらも全国平均以下となっています。

地方内では、鳥取県と島根県が地方平均を超える年収となっており、給与が良いといえるでしょう。

四国地方

四国四県は、全ての県が全国ランキングで35位以下になっており、看護師の給与は低くなっています。

地方平均は、302.9万円(新卒)、353.9万円(勤続10年)となっており、どちらも全国平均を大きく下回っています。

新卒と10年後の両方で地方平均を超えているのは徳島県だけであり、四国地方の中では頭一つ抜けている県といえます。

九州・沖縄地方

都市圏から距離の遠い九州・沖縄地方は全国的にみても給与が低く、全ての県が全国平均を下回っています。

九州・沖縄地方の地方平均は、301.2万円(新卒)、350.5万円(勤続10年)となっており、他のどの地域よりも平均が低くなっています。

地方内でみると、新卒年収が地方トップの大分県、10年後の年収が高い福岡県と沖縄県が給与が良いと言えそうです。

まとめ「地域によって年収に差が出る理由とは」

ここまで読み進めていただいた人の中には、地域によってここまで年収に差があることに驚いた方もいるのではないでしょうか？

看護師の給料にここまで大きな地域差が出る理由には、

• それぞれの地域の給料や物価が異なる
• 看護師不足の地域で給与を高く設定している

などの理由が挙げられます。

実際に、全国的に給与や物価、賃貸などが高い都市部では、看護師の年収も高くなっています。
また、人口の多い都市部のほうが看護師の数が不足しているのも事実でしょう。

当記事では、各都道府県の年収を平均と比較しながら、紹介してきました。

ただし、あくまでも各都道府県の平均というだけで、地域内でもそれぞれの病院によって給与が異なることは理解しておく必要があります。

そういった事実を心得ておく必要はありますが、これからの看護師としてのキャリアを考える際に、参考にしていただけると幸いです。

山本 大介

音楽専門学校を卒業後、外資系メーカーの日本法人にて営業に従事。その後、関西支社の立ち上げや営業部長を経て、30歳から人材紹介を行う。医療・IT業界を中心に、これまでに紹介件数400件以上、面談件数2,000人以上の実績を積む。特に医療分野では、日本全国の医療施設を周り、各地の地域性を学びIターンやUターン転職支援も行う。一人一人のキャリアプランも見据えたコンサルをモットーに、「提案する」キャリア支援を心がけている。

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